エコロジーという洗脳地球温暖化サギ・エコ利権を暴く[12の真論]

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エコロジーという洗脳地球温暖化サギ・エコ利権を暴く[12の真論]

2008/10/15(水)

エコロジーという洗脳地球温暖化サギ・エコ利権を暴く[12の真論]
(2008/10/21)
副島隆彦 SNSI副島国家戦略研究所
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【商品の説明】
環境税は悪魔の新税、排出権取引はデリバティブ(金融派生商品)、エコという美名に騙されるな!
私たちはここで声を大にして言う。「現在、日本の新聞・メディアで大々的に繰り広げられている官製エコロジー運動のほとんどは、最高支配層が仕組む地球規模の人類への洗脳キャンペーンの一種である」と。地球環境問題を大ゲサに仕組んだ者たちは、世界の最高支配層たちである。これらの人たちがある日突然、「二酸化炭素は悪である。これを以後、悪者にする」と決めたのだ。(本書「序文」より)

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
副島隆彦
1953年、福岡市生まれ。早稲田大学法学部卒。外資系銀行員、代々木ゼミナール講師を経て、現在、常葉学園大学教授。評論家。アメリカの政治思想、法制度、金融・経済、社会時事評論の分野で画期的な研究と評論活動を展開。近著『連鎖する大暴落』(徳間書店)、『時代を見通す力』(PHP研究所)、『恐慌前夜』(祥伝社)をはじめ、『最高支配層だけが知っている日本の真実』(編著)、『共産中国はアメリカがつくった』(監修・解説)、『副島隆彦の人生道場』(いずれも小社刊)など著書多数。

SNSI 副島国家戦略研究所
日本が生き延びてゆくための国家戦略を研究する民間シンクタンク。副島隆彦を研究所長に2004年4月に発足した。世界の政治思想、日本の政治・軍事分析、経済・金融分析等を主たる研究領域とする。若くて優秀な研究者の集団として注目を集める。本書は『金儲けの精神をユダヤ思想に学ぶ』(祥伝社)、『最高支配層だけが知っている日本の真実』(小社刊)に次ぐ、第3論文集となる。

【目次】
日本にとって本当に大事な環境問題12の真論
　・排出権(税)とは「空気税」であり、環境税は悪魔の税金である
　・環境伝道師アル・ゴアの「不都合な真実」
　・環境問題と経済思想‐排出権取引の矛盾
　・そもそも「環境問題」とは何だろうか?
　・「地球温暖化でサンゴ絶滅」は大ウソ!真実はこうして隠される
　・アメリカの「プリウス人気」の裏に何があるのか
　・洗脳の手段としての「環境映画」その正しい鑑賞法
　・CO2は地球温暖化の真犯人か?-科学ではさっぱり分からない地球温暖化
　・日本の切り札「原子力発電」を操るアメリカ
　・日本の「水」関連企業に注目せよ
　・環境騒動に乗じてエネルギー自立を目指せ―天然ガス立国の夢を見る
　・「宇宙船地球号」と人口・食糧・環境

【商品の詳細】
# 単行本: 352ページ
# 出版社: 成甲書房 (2008/10/21)
# 言語日本語
# ISBN-10: 4880862371
# ISBN-13: 978-4880862378
# 発売日： 2008/10/21
# 商品の寸法: 19 x 13.2 x 3.2 cm

【カスタマーレビュー】

排出権取引は金儲けの手段に過ぎなかった
「地球温暖化」から出発してその犯人とされるCO2のみを取り上げ、その排出権なるものを売買の対象として取引の対象つまり金儲けの対象とするという仕組みをどのように築き上げてきたのかということを、豊富な証拠とともに説明される。実によくわかる。環境問題といえば何が原因で誰が加害者で誰が被害者かということが特定されないままになんとなく話が進んでいるのだが、その理由もよくわかった。環境がよくなる悪くなるなどということとはまったく関係ないのである。われわれはだまされてはいけない。環境問題にかこつけて、CO2なる気体の取引の仕組みをどうやって作っていくかということが重要なのであって、本音を言ってしまえば、CO2が温暖化に関係するかどうかさえどうでもいいのである。人々にその仕組みさえ受け入れさせてしまえば、後はどうなろうが金儲けのみ。まじめに環境問題の虚像について研究し、語っておられる方々が哀れに思えます。詳細は本書で。おすすめです。

21世紀洗脳戦争
エコライフを応援。キッチンからのエコライフ。二酸化炭素の排出量を減らす家庭を応援! 家庭の電気、ガス、水道の使用量の削減分をポイント化し、地元の商店街などで買い物ができるようにします。
マイバック持参にもポイント還元。マイバックの持参や省エネ家電の購入など、地球温暖化防止に役立つ行動にポイントを付与し、貯まったポイントで商品や電子マネーなどと交換ができる仕組みをつくります。実現しました!公明党の‘エコ’実績「ごみゼロ」へ循環型社会基本法を制定→大量生産・大量消費・大量廃棄の社会から、ごみゼロ(循環型)社会へと転換する「循環型社会形成推進基本法」を、公明党の独自法案をベースに制定しました。「クールアース・デー」を創設→七夕の夜に消灯して星空を見上げ、環境問題への意識を高めようと、「7月7日」をクールアース・デーに制定。今年は全国で7万施設以上が参加しました。「ダイオキシン類」排出量を9割削減→ごみ焼却施設などから排出される発がん性の高い猛毒「ダイオキシン類」対策では、特別措置法を制定し規制を強化、排出量9割削減を達成しました。以上が公明党=創価学会のエコロジーという洗脳。世界の最高支配層たちの批判はできても、日本の最高支配層たち(朝鮮人)の批判はできない。何故ならリアルに殺されてしまうから・・・

対立論争の重要性
本当に環境を考えるならば、金融工学の意のままになってはいけない。
環境問題に必要なのは、倫理学と哲学なのです。根底にくるべき倫理観や哲学がぬけた金融工学がもたらす結果は同じではないだろうか。世界の知られざる場所にいる未開の人々は、まさか空気がお金でやりとりされているとは思っているはずもない。まだ、彼らが「CO2が私たちの生活に迷惑だ!」と言ってきたわけでもない。地球環境の真実はだれにも分からない。紙切れ1枚の証書を手にするより大切なことがある。個人消費者の純粋なボランティア精神をつぶすことはないようなシステムであるべきだ。（ネタとして楽しむ人は別として）人間として、非常に大切な崇高な精神だから。対立する議論と世界があることを相対的に学んだ上で、環境活動することを薦めます。